型番でリスク診断すると公表済みのリコール情報と照合し、セル種別に応じたリスクの目安を表示します。条件指定で製品を探すでは、メーカーと電池の種類から製品を検索できます。完全オフラインで動作します。
危険性が高いと考えて避けるのが安全です。日本国内でリチウムイオンのモバイルバッテリーを販売するには、後述のPSE適合が法律で義務づけられており、本体には型番・製造/輸入事業者名・PSEマークを表示する必要があります。型番や事業者名が見当たらない製品は、次のいずれかである可能性があります。
型番が無いと、リコール情報との照合もできず、事故時に事業者へ連絡することもできません。型番・事業者名・PSEマークのいずれかが欠けている製品は、使用・購入を控えることを強く推奨します。
目次へ戻る相場から大きく外れた廉価品には注意が必要です。リチウムイオン電池は、安全に作るために保護回路・良質なセル・複数の安全試験（後述）にコストがかかります。極端に安い製品では、これらが省かれている恐れがあります。特に次のような点に注意してください。
価格の安さそのものが悪いわけではありませんが、安全にかけるコストを削った結果としての安さは、発火・膨張・故障のリスクに直結します。信頼できるメーカーの、正規流通品を選ぶことをおすすめします。
目次へ戻るPSEは「電気用品安全法（Product Safety of Electrical appliance & materials）」に基づく、日本国内の安全基準です。2019年2月以降、PSEマークの無いリチウムイオンのモバイルバッテリーは、製造・輸入・販売が禁止されています。これは充電中の内部短絡による火災事故を受けて規制対象化されたものです。
PSEマークの近くには製造・輸入事業者名が併記されている必要があります。マークだけでなく事業者名の記載も確認してください。なお、AC100V出力のあるポータブル電源は、本体の扱いが構造・用途により異なる場合がありますが、付属のACアダプターはほぼ確実にPSE（ひし形）対象です。
目次へ戻るあります。PSEは日本での販売の最低条件（義務）ですが、より高い安全性の裏付けとして、以下の規格や認証への適合が示されている製品は、一段安心の目安になります。
これらは製品パッケージ・仕様表・メーカー公式サイトに記載されていることが多いです。PSE（必須）に加えて、JIS/IEC/UN38.3などの適合が明記された、事業者名の明確な正規品を選ぶのが、最も確実なリスク低減になります。
目次へ戻る「バッテリー診断計」（以下「本ツール」といいます）は、利用者のプライバシーを尊重し、個人情報の保護に努めます。
本ツールは、完全にお使いの端末（ブラウザ）内だけで動作します。入力された情報や診断結果を、当方や第三者のサーバーへ送信・保存・収集することは一切ありません。
本ツールは、次のような情報を収集・送信しません。
入力された内容は診断の計算にのみ使われ、画面を閉じる・再読み込みすると消去されます。当方がこれらを受け取ることはありません。
本ツールは、Cookieを使用しません。また、Google Analytics等のアクセス解析ツールも利用していません。そのため、利用者を識別・追跡することはありません。
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本ツールでは、メーカー公式サイトやリコール情報など、外部サイトへのリンクを表示することがあります。リンク先の外部サイトにおける個人情報の取り扱いについては、当方は責任を負いません。各サイトのプライバシーポリシーをご確認ください。
本ツールの診断結果は、調査時点で公開されているリコール情報や電池の種類などに基づくリスクの目安であり、製品の安全性を保証・断定するものではありません。当ツールに該当情報が無い場合でも、安全であることを意味しません。
製品の実際の適合状況・安全性については、必ずメーカー公式の表示や、経済産業省・消費者庁・各認証機関の公式情報をご確認ください。本ツールの利用によって生じたいかなる損害についても、当方は責任を負いかねます。
本ポリシーの内容は、法令の変更や本ツールの改善に伴い、予告なく変更されることがあります。変更後の内容は、本ページに掲載した時点から効力を生じるものとします。
充電中は発熱しやすく、事故が最も起きやすい場面です。次の点を守ってください。
リチウムイオン電池は熱と衝撃に弱いのが特徴です。特に夏場は事故が増えます。
次のような異常のサインが一つでも見られたら、直ちに使用をやめてください。これらは発火の前兆であることがあります。
膨張したバッテリーは、無理に押したり穴を開けたりせず、燃えにくい場所（金属製の容器など）に移し、メーカーや自治体の案内に従って処分してください。
目次へ戻る次の行為は、発火・爆発に直結します。絶対に行わないでください。
万が一、発火・発煙した場合の手順です（消防機関の案内に基づく一般的な方法）。
※発火時の注水は「消火・冷却」のための対処です。正常な製品を水に入れることは厳禁事項（前項）です。混同しないでください。
目次へ戻る使用済み・不要になったモバイルバッテリーは、一般ごみに混ぜず、リサイクル回収に出すのが原則です。ごみ収集車や処理施設での火災を防ぐためです。